職業訓練法人としての実績を踏まえ、事業所で必要とされる技術の研修を行います。

就業後実習先事業所への定期訪問により、実習生の日本における生活状況や就業先での仕事の状況を、本人と実習先ご担当者から伺い、解決すべき課題をメンタルな部分も含めたサポートを行います。

訪問担当者は企業での人材採用、教育・研修を経験したものが、実際の就業現場を把握し一人一人の対応に当たります。

当協会ではキャリアコンサルタント、産業カウンセラー、メンタルヘルスマネジメントの資格取得者が実習生のサポートを担当します。

外国人技能実習制度の改定により、技能実習の適正化が図られます。実習実施者については届け出制となり、監理団体は許可制となります

技能実習計画等の作成は、事業の実態を把握し、現場での実際を職業訓練に活かしカリキュラムを作成している者が担当します。

当協会は団体監理型の職業訓練法人として、法律を遵守し適正な運営を行う体制を整えています。